代表者メッセージ

お客様に喜んで頂ける良い物を作るために、絶え間なく、バレル研磨をはじめとする研磨技術の可能性に挑戦し、同業他社様より一段上の仕上りを常に目指して、スピーディ且つ確実な結果を出すべく、日々取組みを続けて行く会社風土を作って行くことが私の使命と考えています。
お客様の声を大切にし、お客様が満足する製品・サービスを常に提供し続けます。
100%良品を作りこむため、あたり前の事を決しておろそかにせず、確実に実施します。
 
代表取締役社長 西村幸芳


会社の沿革

1981年 8月 創業
1984年 6月 新工場に移転、バレル研磨機増設
1997年12月  有限会社西村技研に組織変更
1999年 4月 新工場新設、移転。バレル研磨機増設
2001年 8月 現在の所在地に工場移転。バレル研磨機増設
2001年 9月 株式会社西村技研に組織変更
2007年11月  ISO9001:2000認証取得
2009年10月  ISO9001:2008に移行
2009年12月  隣接工場を買収(床面積2倍増)
2010年 7月 隣接工場を第二工場として稼働開始。
2013年12月  ものづくり補助金で乾式バレル研磨機と表面粗さ計を導入
2014年12月  ものづくり補助金でマイクロスコープを導入
2015年 9月   バレル研磨社内認定制度を始める
2016年11月  ISO9001:2015に移行
2020年 2月「大阪ものづくり優良企業賞2019」に選ばれました。

社名 株式会社 西村技研
代表取締役社長 西村 幸芳
所在地

大阪府大東市新田北町6-17
TEL 072-889-1005  FAX 072-889-1006

社員数 26名
創業 1981年8月1日
資本金 1,000万円
営業地域 日本国内
営業時間 午前8:30〜午後5:00
月曜日〜土曜日営業(土曜日は交替で隔週勤務)日曜日・祝日休み
事業内容 バレル研磨加工、バレル研磨加工の必要な製品・製品部品の開発及び共同開発
その他 研磨加工
取扱製品分野 自動車部品、バイク部品、自転車部品、電子・電機機構部品、機械部品、建築金物、服飾金物など
主要取引先 石崎プレス工業(株)、植田工業(株)、宇内金属工業(株)、小川工業(株)、(株)カサタニ、(株)関西発條製作所、(株)銭屋アルミニウム製作所、(株)セラ、(株)大洋発條製作所、タツミ精工㈱、日本アイ・ティ・エフ(株)、NEOMAXエンジニアリング(株)、 能勢精工(株)、(株)ハーマン、藤川金属工業(株)、藤田金属(株)、ボルツ(株)、(株)丸ヱム製作所、宮川バネ工業(株)、吉田精密プレス工業(株)、理研発條工業(株)、ロームメカテック(株)
西村技研本社

第一工場
西村技研第二工場

第二工場

品質方針

 
ALL FOR the Quality
全員参加で100%良品に徹する!
 

活動方針

 
a)お客様の声を大事にし、お客様が満足する製品・サービスを常に提供し続けます。
 
b)100%良品を作りこむため、あたり前の事をおろそかにせず、確実に実施します。
 
c)全員で大きな仕事に取組み、自信を持って行動します。
 


ISO

当社は国際品質マネジメントシステム ISO9001の認証取得工場です。


個人情報保護方針

個人情報の取扱について

株式会社西村技研ではお客様の氏名・住所・お申込のサービス内容などの個人情報の保護に関して以下の取り組みを実施います。

  1. 株式会社西村技研は、個人情報に関する法令およびその他の規範を遵守し、お客様の大切な個人情報の保護に万全を尽くします。
  2. 株式会社西村技研は、お客様の個人情報については、下記の目的の範囲内で適正に取り扱いさせていただきます。お申込などのご本人の特定。
    ご請求のあった資料をお届け、必要なご案内状、ご挨拶状をお届けする為。
    その他当社サービスを提供する為。
    電話・電子メール・郵送など各種媒体によりサービスに関する販売推奨・アンケート調査及び、景品などの送付を行う為。
  3. 株式会社西村技研は、お客様の個人情報を適正に取り扱う為、社内規定及び社内管理体制の整備、従業員の教育、並びに個人情報への不正アクセスや個人情報の紛失、破壊、改ざん及び漏洩防止に関する適切な措置を行い、またその見直しを継続して図ることにより、個人情報の保護に努めてまいります。
  4. 株式会社西村技研は、お客様の個人情報については、上記利用目的を達成する為、業務委託先又は提携先に委託する場合がございます。
    その場合は、個人情報の保護が十分に図られている企業を選定し、個人情報保護の契約を締結するなど、必要かつ適切な処置を実施いたします。
    なお、法令などに基づき、裁判所・警察機関などの公的機関から開示の要請があった場合については、当該公的機関に提供することがございます。